米、IT 関連企業の雇用状況にバブル懸念

ハイテク業界での雇用が拡大し、一部でバブル再来である可能性が指摘され始めている。Apple や Amazon など、企業価値が1億ドル以上とされる大手企業の中でさえ、この2年間に従業員を50％以上増やしたところが50社近くに達している。スタートアップを含む中小の企業では、従業員を3倍から5倍に増強したところも少なくない。

過去2年間で最も従業員を増やした企業は、中小企業への Web サービスを提供する Web.com グループ。従業員数はこの2年間で380％増加し、1,148名となった。これに次ぐのが Silicon Graphics International。従業員数は372％増加し、1,500名となっている。Apple はもともと従業員数が多いため、増加率はこういった企業には及ばない。だが、それでも増加率は76％に達した。

IT 業界の雇用状況が好調ななか、業界関係者は現在の状況は2000年にクラッシュしたドットコムバブル時の雇用ブームと似ているとして警戒している。Freshbooks.com の Stuart MacDonald 氏は次のように語っている。

「長く続いた暗い日々の後で、再び新しい技術や面白い製品が生み出される日々が戻ってきた。だが、『バブル 1.0』を経験した身としては、現在の状況が当時にそっくりだと思えて仕方がない。なんだか、昔観た映画をまた観ている気分だ」